屋根塗装を検討する際に

「屋根塗装における減価償却や耐用年数とは？」と思われた方も多いのではないでしょうか。

今回は、屋根塗装を検討している方へ減価償却と耐用年数についてご説明いたします。

 

耐用年数と減価償却とは？

耐用年数

耐用年数とは「どれくらい使用できるか」という寿命を表す言葉です。

使われる場面や用途によって、幅広く解釈されていることが多いです。

例えば、税務申告を行う際には、国税庁が発表している「法定耐用年数」を用いる必要があります。

ここでの耐用年数は「物理的な寿命を考慮したうえで、法律に基づいて決められた減価償却期間」

という意味で使用されています。

また、「経済耐用年数」とは、価値や使用目的を十分に満足できる期間のことを指しています。

つまり、建物でいえば、新築から無価値になるまでの期間のことを指しています。

 

減価償却

減価償却とは「資産は時間の経過につれて価値が減少していくものである」という考え方です。

車やパソコンなど金額の高い資産を購入した時には、購入した年に1度に経費として計上するのではなく、

分割して複数年にわたって計上していきます。

例えば、300万円の車を購入した場合を想定します。

車は買った年にしか価値があるわけではなく、長期間使用することで徐々に価値が減少していき、

最後には価値が0になります。

そのため、購入した年に300万円の購入費用を計上するのではなく、

決められた耐用年数をもとに各年度の経費を計算・計上していきます。

例えば耐用年数が5年の場合、1年目は60年、2年目も60万円、3年目も60万円というように

経費として計上していきます。

 

屋根塗装における耐用年数とは？

屋根の耐用年数は、屋根材によって大きく異なります。

メンテナンスを行うべき年数の目安もそれぞれの屋根材によって異なるので

確認しておくことをオススメします。

日本で使用されている代表的な屋根材は次の通りです。
・セメント系
・粘土系
・スレート系
・金属系

 

セメント系

セメント系の屋根とは、セメントと砂を1対2の重量比で混ぜた「モルタル」というものを、

型にはめて作った瓦のことです。

屋根の耐用年数は30年から40年ほどが目安ですが、

メンテナンスのために15年から20年に1度は塗装を行うと良いでしょう。

 

粘土系

粘度系の屋根は、日本で一般的な屋根材で、とても重量がある点が特徴的です。

日本瓦と洋瓦の2種類に分けられ、それぞれ耐用年数も異なります。

日本瓦は割れない限り半永久的に使用することができ、耐用年数も定められていません。

それに対し洋瓦は、耐用年数は40年から50年と定められています。

粘度系の屋根材はどちらも塗装が施されていない素材なので、メンテナンスのために塗装を行う必要はありません。

 

スレート系

スレート系の屋根は、セメントと石綿を8対2の割合で混ぜて作った素材で、約4.5ミリメートルの薄い瓦です。

スレートも粘土系と同じように2種類に分けられ、それぞれ耐用年数が異なります。

天然スレートは日本瓦と同じように、割れない限り半永久的に使用でき、耐用年数は定められていません。

人造スレートの耐用年数は、30年から50年ほどと定められています。

スレート屋根にはもともと耐水性がなく、工場で出荷される前に瓦の表面に塗装がされています。

その塗装が剥がれてしまう目安が10年ほどなので、この期間を目安に再度塗装を行う必要があります。

 

金属系

金属系の屋根は、とても軽量な素材でできているので、耐震性に優れた屋根材です。

スレート屋根の上から直接施工できるという点で、近年屋根リフォームで人気を集めている素材です。

金属系の屋根には、大きく分けてガルバリウム鋼板、銅板、チタン亜鉛合金の3つがあります。

ガルバリウム鋼板は、耐用年数は40年ほどで、20年に1回程度の頻度でメンテナンスのための塗装が必要です。

銅板の耐用年数は50年から60年、チタン亜鉛合金の耐用年数は半永久的と定められています。

 

減価償却のメリットとデメリットとは？

メリット

赤字を抑制できる点はメリットといえるでしょう。

屋根塗装を行う際には、減価償却をして複数年にわたって経費として計上する方法と、

修繕費として一括で計上する方法があります。

例えば、屋根塗装の費用を「修繕費」として一度に計上した場合、

一度に多額の金額が計上されるので、その年の損益が赤字となってしまう可能性があります。

減価償却であれば、複数年にわたって経費として計上できるので、1年あたりの負担額は小さくなります。

負担額を小さくできることは、黒字化しやすいということにもつながります。

例えば銀行などに事業融資を依頼する際などに業績を高く見せられるので、

融資を受けやすくなる可能性があります。

 

デメリット

費用を複数年にわたって経費として計上することは、メリットであるとともにデメリットになることもあります。

翌年以降も継続して経費計上を行うので、他の資産にも減価償却をしている場合、

減価償却費がかさんで赤字になってしまう可能性があります。

また、税務処理が少し面倒に感じてしまう点もデメリットといえるでしょう。

例えば、屋根塗装費を「修繕費」として一度計上した場合、それ以上税務処理を行う必要はありません。

しかし、減価償却の場合は、耐用年数が終わるまで毎年計上する必要があります。

そして、耐用年数を自分で決められない点をデメリットと感じる方もいらっしゃいます。

減価償却では法定耐用年数を用いて償却期間を定めますが、これは国税庁が定めたものであり、

「屋根塗装の費用を3年かけて減価償却したい」「10年かけて償却したい」と考えていても

自分で期間を選ぶことはできません。

 

屋根の耐用年数を伸ばすためのコツをご紹介！

屋根材や劣化状況に応じたメンテナンスを施す

屋根材の種類に合わせて適切なメンテナンスを施すことが、屋根の寿命を延ばすことにつながります。

例えば、金属屋根と瓦屋根では使用する屋根材が異なるので、メンテナンスの方法や修繕方法などが異なります。

それぞれの屋根材に合ったメンテナンスを行う必要があります。

西宮市周辺で屋根塗装を検討している方は、ぜひ当社にお任せください。

当社の専門家が責任をもって業務に取り掛かります。

 

定期的な点検を行う

メンテナンスのほかにも、業者の方に屋根の上に登ってもらう定期点検を依頼しましょう。

新築から5年経過すると、徐々に屋根材の劣化は進行していきます。

5年に1回程度で良いので、屋根状況を

劣化や破損の程度がひどくないうちに補修を行うと良いでしょう。

屋根材が大きくダメージを受ける前に補修を行うことは、修理費用を抑えられるだけでなく、

屋根の寿命を延ばすことにもつながります。

 

まとめ

今回は屋根塗装を検討している方へ向けて、減価償却と耐用年数についてご説明いたしました。

屋根材に応じて定期的なメンテナンスが重要です。

雨漏れしていないから大丈夫だろうと思っていても、

紫外線や熱で実は劣化していることが多いです。

屋根は自分では確認しづらい箇所なので、専門の業者へご相談ください。

点検は無料ですので、お気軽にお電話いただけますと幸いです！

 

 

プロタイムズ西宮店・尼崎塚口店では

外装劣化診断報告書以外にも塗替えイメージのご相談も行っております。

ご興味のある方はお気軽にお申し付けください。

 

 

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